2020年地理Ｂ本試験［第2問］解説

たつじんオリジナル解説［2020年地理Ｂ本試験］＜第2問＞　　　　　　　　　　　　　

［７］［ファーストインプレッション］僕はいつもセンター試験は第2問から解くので、本問が「最初の問題」なわけですが、おっと、いきなりベタな統計かい！？第2問が解きやすいのは結局統計に基づく問題が多いからなんですが、この問題はその典型ともいえますね。

というわけで早速問題に目を通していきましょう。おっと、マンガンの統計とはビックリ！こんなん知らないよ（涙）と言いたくなりますが、その心配はありませんね。問題文にしっかり「鉄鋼の生産など様々な工業で用いられて」と書いてありますから、これが決定的なヒントになります。そう、結局「鉄鋼生産」と結びつければいいのでしょう。ここに気づけばさほど難しい問題でもなかったと思いますよ。

［解法］マンガンの統計！　一瞬ビックリしてしまうのだが、問題文にしっかりヒントがある。「鉄鋼の生産など様々な工業で用いられる」んだそうだ。わざわざこういったヒントが提示されているのだから、素直に従いましょう（笑）。本問については「鉄鋼生産」の問題と置き換えて解いたらいい。

鉄鋼（粗鋼）の生産は、世界１位がダントツで中国。長く日本とアメリカ合衆国が２位と３位を占めてきたが、近年インドが急成長をみせ、両国を抜き去った。インドでは間違いなくマンガンの供給（消費）量が多く、そして急増しているはずだ。

インド国内でマンガンが産出されている可能性もあるが、それについては考えなくていいと思う。そもそもマンガンという特殊な鉱産資源について知識が問われることはありえないし、本問は「輸入量」に関するものだが、そのまま国内供給量に置き換えてしまっていい。「マンガン＝鉄鋼生産」、「輸入＝供給（消費）」なので、要するに鉄鋼生産が多いとそれだけたくさんのマンガンが使用され、輸入もされるわけだ。

このことからインドを①とみていいのでないか。現在４カ国中最大の値を示し、さらに２０１０年以降の上昇率も際立って高い。インドは２１世紀に入って大きく経済成長を遂げている国であり、まだ１人当たりGNIは低い（２０００ドル／人）が、工業力は中国に次ぐ世界２位のレベルにある。

さらに日本も鉄鋼生産の多い国である。とくに１９６０年代の高度経済成長期に多くの臨海型製鉄所が建設され、世界レベルの鉄鋼生産国となった。オイルショック以降の低成長期からは鉄鋼の生産は横ばいとなっているが、それでも世界基準でみて生産量は極めて多い。２０００年の段階でマンガンの輸入量が多い③が日本ではないだろうか。発展途上国のインド、NIES（新興工業経済地域）の韓国より工業化は早く、従来より鉄鋼生産は多かった。しかし逆にみれば、２０００年以降マンガンの輸入量は増えているわけでもなく、日本国内の鉄鋼業は停滞していることが分かる。鉄鋼業のような重工業に依存せず、コンテンツ産業やコンピュータソフトなどの知識型の産業へと転換する時期にあるといえる。

日本と並んでマンガンの輸入量が多い②が韓国である。韓国も鉄鋼生産が多い国であり、世界４〜５位のレベルにある。他の鉄鋼生産上位国が中国やインド、日本、アメリカ合衆国、ロシア、ドイツなどの経済大国あるいは人口大国であることを考えると、経済規模（GNI）や人口の少ない韓国がこれらの国々と張り合っているのは驚異的でもある。韓国の高度経済成長は１９８０年代で、日本よりやや遅れる。日本を追うように鉄鋼生産を伸ばし、つまりマンガン輸入量が増加している②の動きは韓国の経済成長や工業化を象徴するものである。

残った④がスペイン。とくに鉄鋼生産が盛んな国ではない。西ヨーロッパで鉄鋼生産が多い国といえばルール工業地域を有するドイツだが、それでも世界ランキングは高くない（韓国より下）。（終了）

［８］［ファーストインプレッション］おっと、大問のテーマが「資源と産業」なわけですが、資源には「水産資源」も含まれるわけですね。極めて広範な範囲からの出題で、大問テーマもあって無いようなものですね（笑）

［解法］「適当でないもの」を選ぶ問題なので、確実に誤っているものを指摘すればいい。本来は選択肢①から順番に見ていくべきなんだがが、明らかに目立つ言葉があるので、それに注目してしまおう。それは選択肢④の「沖合漁業」。漁業には大きく「遠洋漁業」「沖合漁業」「沿岸漁業」があり、読んで字のごとく、それぞれ「遠くの海洋」で行なわれる大規模なものが遠洋漁業ならば、「海岸に沿う」近海で行なわれる小規模なものが沿岸漁業であり、沖合漁業はその中間である。イメージとしては、「日帰りで小型船舶。家族単位」が沿岸漁業、「数日で中型船舶。地元の水産会社」が沖合漁業、「数週間から数ヶ月で大型船舶。大企業」が遠洋漁業。明確な基準があるわけではないので、これぐらいの雰囲気で捉えておこう。

選択肢④では「沖合漁業」という言葉が大きく取り上げられている。これ、怪しいと思わない？漁業方式を変えるだけで正文が誤文になり、誤文が正文になる。この選択肢を検討してみよう。

「日本では、排他的経済水域の設定の影響で沖合漁業の漁獲量が激減した」とある。排他的経済水域とは、沿岸から２００カイリの範囲。２００カイリは約３６０キロメートル。ある国の沿岸から３６０キロメートルの範囲は、その国の領域（領海）というわけではないが、［経済的］には支配下にある。排他的経済水域は「漁業選管水域」とも呼ばれ、その範囲においては独占的な漁業権が保証されている。他の国の船舶は操業できないのだ。

１９７０年代に設定された排他的経済水域による漁業権の制限によって、最も影響を受けた国が日本である。世界的な水産国である日本は、世界各地の海に大型船舶を出航させ、多くの漁獲を得てきた。インドネシア近海や地中海、アフリカ北西岸などはマグロの漁場として重要であり、日本の遠洋漁業の中心地だった。しかし、これらの海域でも周辺国が独占的な漁業権を主張したため、日本の船舶は撤退を余儀なくされ、かくして遠洋漁業は衰退の一途をたどったのだ。

「排他的経済水域の設定」のダメージを大きく食らったのは「遠洋漁業」である。④が誤り。１９７０年代はむしろ沖合漁業の漁獲量は増加している。遠洋漁業船が日本の近海での操業に切り替えたのだろう。しかし、その沖合漁業も１９８０年代後半には衰えをみせ始め、日本全体の漁獲量も大きく落ち込んだ。一方で養殖業は従来どおり順調に行なわれ、魚介類の輸入は増加している。インドネシアからのマグロ輸入など。

他の選択肢についてはとくに検討の必要はないだろう。

［９］［ファーストインプレッション］オーソドックスな貿易に関する統計問題だが、国名ではなく品目名を当てるっていうパターンがちょっと変わっているかな。ただ、年代ごとの数値いわゆる「ビフォア・アフター」が問われている点は優しい。第１次産業から第２次産業へ、そして軽工業から重工業へ。経済発展による輸出品目の変化というネタはよくあるものだね。

［解法］貿易統計。テーマになっている国はシンガポールとトルコ。いわゆる「ビフォアアフター」もので、ビフォアである１９９０年とアフターである２０１５年との貿易品目の違いが問われている。

シンガポールは日本と同様に１９６０年代に高度経済成長を果たした国であり、１９９０年と２０１５年に大きな差はないんじゃないかな。トルコの方がポイントになると思う。EUに近接する国として、ＥＵ圏との経済的なつながりが強い。実査、トルコは次のＥＵ加盟国と言われているわけで。ＥＵとの関係の中で工業化が進展していった様子をイメージできればいい。

とはいえ、ますはシンガポールから特定していこう。前述のようにシンガポールは１９９０年代の段階ですでに「先進地域」である。１人当たりGNIは十分に高い。シンガポールの特徴は「中継貿易」港であること。都市国家であり人口小国のシンガポールでは決して「工業」国ではない。賃金水準が高く労働力が少ないだから、工業（とくに労働集約型工業）にとっては不利な条件である。しかし、シンガポールの主な貿易品目は「機械類」であり、むしろ他の国に比べてその割合は極めて高い水準にある。国内で製造された機械類を輸出しているのではないことはわかるよね。他の国から輸入した機械類を、一旦シンガポール国内に留め置いて、そして改めて輸出しているのである。まさに「中継」。港湾や倉庫の使用量で利益を得る「商人国家」であるのだ。１９９０年も２０１５年も、高い割合で首位であるアが「機械類」である。

さらにトルコに注目しよう。トルコはEUには加盟していないが、経済においてはほぼヨーロッパと一体化している。安価で豊富な労働力を背景に西ヨーロッパ諸国から、初期は衣類、やがて電気機械、そして最近では自動車と、労働集約型工業の生産拠点が移動してきた。日本とマレーシアやタイ、中国と同じ関係と思えばいい。最初に軽工業である衣類縫製の工場がそういった発展途上国へと進出し、現在では電気機械や自動車が中心となっている。衣類工場については、さらに賃金水準の安いベトナムやバングラデシュでの生産が増えているね。１９９０年の段階でトルコで最大の輸出品目だったイについては「衣類」とみていいだろう。現在は割合が低下し、輸送機械（自動車）やアの電気機械の値が上昇している点こそ、日本と東南アジア・中国都の関係と似ている。タイは今や世界的な自動車生産国であり、近い将来トルコもそれにならうだろう。

残ったウは「果実類」。温暖な気候を利用してトルコでは果実栽培がさかんであると予想される。冷涼な地域が広く果樹栽培がさかんでないヨーロッパへの輸出されているのだろう。ただしこうした一次産品は価格が安く、工業製品の輸出が増加するにつれて、相対的な数値は下がっていく。正解は④である。

［１０］［ファーストインプレッション］おい、米やで、米！それも「生産」、「輸出」、「輸入」っていうベタなヤツ。う〜ん、やっぱ統計ってそのまんま出るんだねっていう典型的な問題。地名や地理用語を一生懸命覚えている人もいるけれど、それってベクトルの向きが違う。君たちがターゲットにしないといけないのは統計なのだ。

［解法］米の生産とはずいぶんベタな統計を持ってきたもんだと感心しつつビックリ。米の生産は「アジアで人口順」。高温多雨の栽培環境を持つ米は、温暖で雨の多いモンスーンアジア（＊）に生産が集中。アジアで世界全体の９０％の米が栽培されている。

米の生産１位は中国、２位がインド、３位がインドネシア。クが該当するとみていいのでは。なるほど、東アジア〜東南アジア〜南アジアに生産が集中し、世界中の他の地域ではあまり生産されていない。ナイジェリアやアメリカ合衆国、ブラジルぐらいかな。

米の輸出についてはタイを絶対的なものとして知っておこう。一時期、インドに首位を明け渡したことがあるものの、原則として一貫して「米の最大の輸出国」の地位にある。タイが大きな値となっているキが輸出量に該当。タイだけで判定すればいいが、他にはインド、ベトナムなども輸出量が多い。

よって正解は⑥。残ったカが輸入量（終了）

（＊）東アジア南部から東南アジア、南アジア東部にかけてのアジア地域で、夏の季節風の影響で降水量が多い。年降水量が１０００ｍｍを上回る。日本の本州以南も含まれ、集約的（アジア式）稲作農業が行われる。

［１１］［ファーストインプッション］さらに何ちゅうベタな問題や！しかも出題方法が雑（笑）。せめてこういった問題なら数字を出してきてグラフや表にして欲しいところですが、国名上げてるだけやもんね。「台湾」がダークホースなんですが、何とかできるかなって感じがします。

［解法］「発電」ネタで「風力」発電が問われている。

風力発電が盛んな国としてはドイツとデンマークがある。風力発電量が多い国としてドイツを確実に知っておこう。世界４位の経済大国であるが、風力を始めとした自然を利用した再生可能エネルギーの開発と利用に力を入れている。総発電量に占める風力発電の割合がとくに高い国としてデンマークがある。人口５００万人の小国。国内の発電量の３０％が風力発電によるもの。大陸氷河に削られた低平な国土を持ち、風を遮る山岳地形がない。この辺りが日本とは違うんですね。さらに周辺の浅い海域にも多くの風力発電施設が設けられている。国が小さい分だけ、世界「最大」の風力発電国とはいえないが、間違いなく世界「最高」ではあるだろう。

さて、このようにドイツやデンマークなど西ヨーロッパ地域で風力発電が盛んなのだが、その要因は何だろう？もちろん先に述べたように「低平な地形」はその一つなのだが、そもそも「風力」なのだから「風」の存在こそ必須だよね。西ヨーロッパは「中緯度大陸西岸」に位置し、とくに「偏西風」の影響が強い。同じ中緯度である日本ももちろん偏西風帯に位置するが、大陸東岸の日本の場合はその影響は高度の高い空域のみに限られ（＊）、地表付近での影響は最小限。それに対し西ヨーロッパのとくに大西洋沿岸には強い偏西風が吹き込み、その影響は生活の隅々にまで及ぶ。

このことから、まさにポルトガルこそそういった国に当てはまるのではないかと考える。西ヨーロッパに面する国で、偏西風を正面から受ける。やや山がちな地形のようにも思うが、単に風の利用だけを考えるならば、理想的な条件のもとにあるだろう。④が正解。

（＊）日本における偏西風の影響。航空機がアメリカ合衆国へ向かう場合、偏西風が順風になり、往路は復路より時間が短縮される。夏や秋に生まれる移動性低気圧は、日本列島を西から東へと動くが、これは偏西風に流されているから。

［１２］［ファースト・インプレッション］「経済のサービス化」という言い方がちょっとわかりにくいですね。一般に「サービス業」というのは「形のないもの」を売る（提供する）業種のことで、「形のある」具体的な商品を売る「小売業」とは区別されます。たしかに我々の生活を振り返っても、アニメやゲームソフトなどのコンテンツ系、アプリなどコンピュータソフト系など、形のないものを多く買っていますよね。もちろん、教育や介護などのサービスはいうまでもなく。世界全体が「経済のサービス化」の流れにあるのでしょうか。

そういった中での本問題。「研究開発」についてはまさにコンピュータソフトやコンテンツ産業など「頭」を使った産業を考えればよく、先進国でこそ活性化しているものではないかと考えたらいいでしょう。「金融・保険」もなるほどこちらも「形がない」もので、サービス業の一つでしょう。一般に１人当たりGNIが高い国で金融業は発達するので、それを目安に考えていけばいいですね。っていうか、「１人当たりGNI」は直接問われているのですね。ポイント高いなぁ〜。

［解法］さらに統計問題。第２問は徹底的に統計が問われ、しかもその内容はオーソドックスなものが多い。とはいえ、正確に知っておかないと解答ができないものが多く、統計の学習には慎重さを有することになる。文系的な「直感」に頼った学習ではなく、「理系」的な正確な学習が求められることになるのだ。

本問のポイントは間違いなく「１人当たりGNI」。これは主な数値についてはそのまま知っておいていいと思う。選択肢中では、スイスが圧倒的に高い。スイスはノルウェーと並んで、西ヨーロッパ諸国の中では極めて１人当たりGNIがグループに位置し、世界最高レベル（＊）。両国はEUに加盟していないという共通点があるね。経済レベルに差があるので、経済政策においてＥＵ諸国とは足並みを揃えにくいという理由があるのかも知れない。また、ノルウェー（５００万人）、スイス（１０００万人）と、人口規模が小さいことも１人当たりGNIが高くなる要因の一つ。

よって、１人当たりGNIが表中で最高となっている①がスイスである。

なお、スイスといえば金融業が発達していることでも知られる。「スイス銀行」という正式の銀行はないようだが、伝統的に外国に資金を融資し、

利子によって家計が潤うという金融業に特色のある名家が多いのだそうだ。「〜金融・保険業の従業者割合」がとくに高くなっている点には注目しておこう。［スイス＝金融業］は過去問でも何回か取り上げられたことがある。

逆に最も１人当たりGNIが低いのがハンガリー。東ヨーロッパに位置する旧社会主義国であり、経済レベルが低い。２０００年代になってＥＵに加盟したが、その賃金水準の低さゆえ、近年は自動車など機械組立工業の立地がみられる。ドナウ川に沿う盆地では豊かな土壌であるレスで小麦やとうもろこしの栽培が行われているが、農業国としてハンガリーを認識している人も多いだろう。

このことから④がハンガリーとなる。ここで①のスイスと「人口１人当たり研究開発費」を比較してみて欲しい。一般に、１人当たりGNIが高い国でこそ、１人当たり研究開発費が高いことがわかる。

ただし、実はここで一つポイントがあるのだ。コンピュータソフト開発など知識集約型産業の発達が見られるのが、１人当たりGNIが高い国の特徴であり、特許の件数も多く、技術貿易も黒字となっている。しかし、それは全ての高所得国に当てはまるのではない。センター過去問では、シンガポールが取り上げられ、１人当たりGNIが高いにも関わらず（日本より高い）研究開発は進んでおらず、技術についても輸入する側となっている。つまりこうした知識産業の研究開発については「日米欧の先進国」においてこそ盛んなものであって、シンガポールは該当しないということ。

例えば、アジアでも中国やインド、韓国やマレーシアでは先端技術産業の集積地区もあり、知識産業の水準は極めて高いようにも思う。しかし、それは実はイメージ上の話であって、統計のシビアな数字に基づいて考えた場合、やはりその技術は日本やアメリカ合衆国、西ヨーロッパには及ばない。アメリカ合衆国のシリコンバレーでもインド人や中国人の技術者が多く働いているが、アメリカ合衆国の企業の元で雇用されているだけであり、彼らの賃金水準が低い（インドも中国も１人当たりGNIが低い国である）からである。

「研究開発」というキーワードが登場した瞬間に、我々が考えるのは「日米欧の先進国」でこそそれらが発達しているのであり、他の国についてはたとえ１人当たりGNIが高かろうと研究技術の水準は低く、インドや中国にしても決してイメージ通りではないということ。このことから「１人当たり研究開発費」が低い②は、西アジアのアラブ首長国連邦と考える。中継貿易港であり、今や世界有数の観光地の一つであるドバイを有する国として有名であるが、オイルマネーによって潤う産油国である。人口の少なさもあって１人当たりGNIは日本と同じほどの高さではあるが、知識産業については後塵を排している。

残った③が日本であるが、１人当たりGNIはアラブ首長国連邦と同じレベルであるものの、研究開発においては極めて熱心な国の一つであると言える。③が正解である。

なお、日本においては「〜金融・保険業の従業者割合」も比較的高い。東京には世界的な証券取引所も置かれ、世界金融の中心地の一つとなっている。その点ではドバイにはまだまだ負けていないということか。

（＊）リヒテンシュタインやモナコ、ルクセンブルクなど人口が極端に小さい国でこそ極めて高い値になるのが１人当たりGNIだが、そういった国が試験で問われることはない。スイスとノルウェーの値がとくに高いと知っておけば十分だろう。（終了）