2026年地理総合、探究［本試験］第５問・解説

２０２６地理総合探究本試験

第5問 問1　解説

1970年と2020年の人口密度と1人当たり穀物生産量から、アフリカ・北アメリカ・南アメリカ・ヨーロッパを判別します。問うのは南アメリカです。

注：北アメリカ＝米＋カナダ。ヨーロッパ＝旧ソ連を含まない。

正解は④

面積は50年で変わらないので、人口密度の増え方＝人口の増え方です。先に密度から切ります。

人口密度で切る

③の増え方が突出しています。自然増加がいちばん高いアフリカです（目安は年2％前後）。③＝アフリカ。

①はもともと密度が高く、ほとんど増えていません。旧ソ連を除いたヨーロッパは、モンスーンアジアに次ぐ稠密地域です。ロシアの広大な低密度地帯が入らないので、数値は高めに出ます。①＝ヨーロッパ。

残りは北米と南米です。人口増加の目安は、

• アフリカ　約2％
• 南アジア　約1.5％
• ラテンアメリカ　約1％
• 北米・オセアニア　約0.5％
• 日本・ヨーロッパ　0％前後（減少も）

南米の方が北米より増えます。④（10.9→24.2）が南米、②（12.6→20.7）が北米です。北米は先進国としては増加率が高めですが、ラテンアメリカほどではありません。

1人当たり穀物で確認

この欄は本問では必須ではありませんが、輸出入の感覚とつながります。

北米は人口密度が低く、トウモロコシ・小麦・大豆を商業的に大規模生産します。1人当たりが1トンを超えるのは輸出そのものです。GDPに占める農業の割合は低いのに輸出は大きい、という先進国型です。

アフリカは農業が経済を支えますが、中心はカカオ・コーヒー・天然ゴム・綿花などの商品作物（モノカルチャー）です。主食の穀物は足りず輸入します。人口は急増しているのに1人当たりは横ばい、というのが③です。

南米は大豆などを伸ばし、0.28→0.58と倍増してヨーロッパ並みの輸出可能な水準になっています。

緑の革命でアジアの穀物が大きく伸びた話は、この4地域にはアジアが入っていないので使いません。

まとめ

答え　④

残す型は次の2点です。

1. 密度の変化＝人口増加率。面積は変わらない
2. 1人当たり穀物が高い＝輸出、低い＋人口急増＝輸入（アフリカ）

第5問 問2　解説

横軸＝当該国出身の国外居住者（出て行った人）、縦軸＝当該国における外国人居住者（入ってきた人）です。単位は実数（万人）です。割合ではなく実数なので、国の人口規模も効きます。

ア〜ウは UAE・インドネシア・フランス。日本の点が補助です。

正解は②（UAE＝ア、インドネシア＝ウ、フランス＝イ）

先に型を置く

国際移動の基本は1人当たりGNIの差です。

• 出て行く国＝所得の低い発展途上国
• 入ってくる国＝所得の高い国、仕事がある国

加えて、この図は実数なので人口の桁が違います。

• UAE：数百万人規模の小国
• フランス：約7,000万人
• インドネシア：2億人超

カタールなど西アジアの産油国が「砂漠なのに密度が高い」と出るのは、国土が狭いからです。UAEも同じ型です。外国人労働者が国民人口に匹敵する、あるいは上回ることもあります。

点の読み取り

日本は、国外居住者が約100万人、国内の外国人居住者が約300万人です。先進国なので「出て行く人は少なく、入ってくる人は多い」側です。

ウは国外居住者が約500万人、国内の外国人は約50万人です。出て行く方が圧倒的に多い発展途上国型。人口の大きなインドネシアがこれです。出稼ぎ先の一つが湾岸産油国です。インドも原油輸入と出稼ぎで西アジアとつながっています。

残るアとイは、どちらも国内の外国人居住者が約800〜900万人と大きい受け入れ国です。UAEとフランスの判別は「自国民が国外に何人住んでいるか」です。

• ア：国外居住者は数十万人とごく少ない
• イ：国外居住者は200〜300万人ある

UAE人そのものの総数が少ないので、国外に住むUAE人も少なくなります。一方フランスはEU域内で人の移動が自由です（シェンゲン、人・物・サービスの自由移動）。ドイツやスペインへ働く・転勤する感覚は、日本で県をまたぐのに近い面があります。自国民の国外居住が相対的に多いのはフランスです。

よってア＝UAE、イ＝フランス、ウ＝インドネシア。

組合せ

答え　②

残す型

1. 実数の移動図は「人口規模」と「1人当たりGNI」を同時に見る
2. 湾岸産油国＝外国人労働者が国内に非常に多い／自国民の国外居住は少ない
3. EU＝受け入れも送り出しも両方ある（域内移動）
4. 東南アジアの大国＝送り出し超過

日本の点を先に見て「先進国は受け入れ超過」と置くと、ウが途上国だとすぐ決まります。

第5問 問3　解説

自然増加率の推移（A〜C）と人口ピラミッドの変化（カ〜ク）から、メキシコの組合せを選びます。3か国はフィンランド・メキシコ・マリです。

正解は⑤（B＋キ）

現在値だけで足ります。1950年は戦後直後で、今と状況が違いすぎます。

自然増加率の目安

年率の目安を先に置きます（テストは2020年止まり）。

• アフリカ　約2％
• 南アジア　約1.5％
• ラテンアメリカ　約1％（世界平均に近い）
• 北米　約0.5％
• 日本・ヨーロッパ　0％前後

最新では東アジアも減少に入っていますが、本問の時点では東アジアはまだ0.5％前後です。

グラフの2020年付近を見ると、

• A　高いまま（3％前後） → マリ（アフリカ）
• B　下がってきたがまだプラス → メキシコ（ラテンアメリカ）
• C　0付近〜マイナス → フィンランド（ヨーロッパ）

ラテンアメリカは経済成長で平均寿命が伸び、高齢者割合が上がると出産世代の比重が下がり、出生率も自然に下がります。特別な例外ではなく、人口転換の途中です。

ピラミッドは底辺だけ見る

形の名前（ピラミッド型・つりがね型・つぼ型）は覚えなくて構いません。人間の寿命には上限があるので、見るのは0〜4歳の底辺です。

仮に100歳まで均等なら、5歳階級は男女合わせて約10％が目安です。

2020年の底辺のイメージは次のとおりです。

カは高齢者の層が厚いヨーロッパ型、クは裾の広いアフリカ型、キがその中間です。メキシコは増加率が下がり、構成も安定に向かっています。

過去の3枚を全部追う必要はありません。2020年の底辺と、増加率の現在値を対応させれば足ります。

組合せ

メキシコ＝増加率B＋ピラミッドキ → ⑤

参考対応は、マリ＝A＋ク、フィンランド＝C＋カ です。

残す流れ

経済成長 → 医療・栄養の改善 → 平均寿命の延伸 → 高齢者割合の上昇 → 出産世代の比重低下 → 出生率・自然増加率の低下

これが人口転換です。メキシコはその途中、フィンランドは終点、マリはまだ高い段階、と置けます。

第5問 問4　解説

ニューヨーク都市圏とデトロイト都市圏について、中心都市と周辺地域の職業別就業者割合です。E／Fがどちらの都市圏か、凡例サ／シが「管理的・専門的職業」か「生産・輸送職」かを判別します。

問うのはニューヨーク都市圏と生産・輸送職の組合せです。

正解は②（ニューヨーク＝E、生産・輸送職＝シ）

手がかりは少なくてよいです。デトロイト＝自動車工業、これ一本で足ります。2021年の共通テストでもデトロイトは出ています。

都市の型

• ニューヨーク：世界都市。金融・文化・国連本部。管理・専門職とサービスが多い
• デトロイト：自動車工業都市。中心都市そのものが工場都市。近年は衰退の話もありますが、製造業の比重は残る

生産・輸送職は製造業（と物流）です。

グラフの読み

Eは中心都市と周辺の構成がよく似ています。差が小さい都市圏です。

Fは中心と周辺の差が大きいです。とくに一方の凡例（シ）が、中心都市で高く、周辺で低い。もう一方（サ）はその逆で、周辺の方が高い。

デトロイトの中心は工場が集まる市本体です。周辺より生産・輸送の割合が高くなるのが自然です。それがFのシです。

よって

• F＝デトロイト都市圏
• シ＝生産・輸送職
• サ＝管理的・専門的職業（デトロイトでは周辺側に寄る）
• E＝ニューヨーク都市圏（中心も周辺もホワイトカラー寄りで差が小さい）

ニューヨークは中心に本社・専門職が集まりますが、本問の「住民の職業」は通勤先も含むため、圏全体が管理・専門とサービスで均質に近い、と読めます。決め手はあくまで「Fの中心だけシが高い＝デトロイトの工場」です。

農林漁業・建設は中心都市で低い、サービスは中心で高い、はどちらでも起きうるので、主判定には使いません。

組合せ

答え　②

残す型

1. デトロイト＝中心都市で製造業（生産・輸送）が高い
2. ニューヨーク＝圏全体が管理・専門・サービス寄り
3. 中心と周辺の差が大きい方が工業都市圏

都市名が出なくても、機能（自動車／世界都市）でグラフの凸を対応させます。

第5問 問5　解説

都道府県別の3枚の階級区分図（タ・チ・ツ）を、第一次産業就業者割合・平均通勤・通学時間・持ち家住宅割合に対応させます。

正解は③（第一次＝チ、通勤・通学時間＝タ、持ち家＝ツ）

大都市圏（とくに東京）の広がりから先に切ります。

平均通勤・通学時間＝タ

都市圏は実質的に通勤圏です。都心（昼間人口が多い）と郊外（夜間人口が多い住宅地）を合わせて一つの圏になります。

東京の場合、23区を都心とみると、圏は県境を超えます。神奈川東部、埼玉南部、千葉西部、茨城のつくば側までが日常の通勤圏です。半径50kmなら電車で1〜2時間は普通です。京阪神なら奈良・滋賀、中京なら愛知周辺も同じです。

地方の県庁所在地は圏が小さく、会社や学校の近くに住めます。島根のように松江と浜田が別圏で、県内を何時間も通う必要がありません。

したがって、三大都市圏の周辺都府県で高くなる図が通勤時間です。それがタです。

第一次産業就業者割合＝チ

出荷額の上位は、近郊野菜の千葉・茨城と、畑作・畜産の北海道、宮崎・鹿児島です。ただし「就業者割合」は出荷額そのものではなく、他産業が薄い県でも高く出ます。長野・和歌山・四国が濃くなるのも、製造業が相対的に弱いからです。

北海道は食料自給率が高く、九州南部は畜産が厚い。三大都市圏の都府県は第一次の割合が低い。この分布がチです。

持ち家住宅割合＝ツ

大都市圏は地価が高く賃貸・マンションが多いので、持ち家率は低くなります。地方は土地に余裕があり持ち家が高くなりやすいです。

ピンポイントで覚えるなら富山です。1住宅あたり延べ床面積が大きく、持ち家を重視する土地柄としてよく出ます。

北海道は密度が低いのに持ち家が低めに出ることがあります。人口の4割前後が札幌に集まり、札幌の賃貸が道全体の率を下げる、という読みです。必須ではありません。

残ったツが持ち家です。

組合せ

答え　③

残す型

1. 都市圏＝通勤圏。巨大な圏だけ県境を超えて時間が伸びる
2. 第一次の「割合」は出荷額1位県と一致しない（他産業の薄さも効く）
3. 持ち家は大都市で低く、地方で高い。富山は面積・持ち家の定番

都心は昼間人口、郊外は夜間人口、という対もセットで押さえておきます。