共通テスト2022年地理B追試験解説

たつじんオリジナル解説【2022年地理B追試験】

<第1問>

[問1]Sの西端はムンバイだね。夏のモンスーンによって極端に降水量が多くなる。1が正解。

[問2]文章から読解。土壌を特定しよう。

J;酸性土壌ということは湿潤土壌。灰白色となるのは冷帯の土壌の特徴。気温が低く水分は蒸発しない。土中の水分が地下へと浸透する際に、色素を溶脱してしまう。

K;「夏は凍土が融け」とあるので、それ以外の時期は凍土に覆われているということ。極めて寒冷。

L;「腐植」が多いのは草原。降水量がやや少なめであるため、栄養分が流出せず、土壌が肥沃。

Jは冷帯であるが、これはアの針葉樹林が該当。Lは草原であるが、これはイじゃないかな。手前に草地があるように見えるし、よ~く見るとモンゴルの移動式住居がみられるよね。正解は2。(完成)

[問3]まずキはQに該当。乾燥地域の湖は塩水湖となる。水はそもそも少量の塩分を含むが(完全な純水は存在しない。純水なら電気は通さないはずだよね。しかし地球上の水はほぼ全て電気を通すってことは、不純物が含まれているということ)。蒸発が盛んな地域では不純物すなわち塩分の濃度が上がり、湖水も塩水となる。中央アジアの乾燥地域。

さらにカがPに該当。ここはアフリカ大地溝帯に沿う一帯で、この細長い形状からみて、この湖が断層に水がたまったものだと分かる。アフリカ大地溝帯はアフリカプレート上に形成された大地の裂け目。今まさに新しいプレートが生まれようとしている(というか、アフリカプレートが分かれようとしている、の方がいいかな。未来には東アフリカプレートと西アフリカプレートに二分されるはず)。湖の形状は「深い溝」であり、水深が深い。1が正解。

なお、9はR。氷河によって形成された湖でさほど水深は深くない(とはいえ、406mは結構深いなって思うけどね)。

[問4] (図がないので解答不可。すいません、、、)

Dとeの図がないので、こちらは解答不可です。サだけ判定してみましょう。「寒冷期」ということは地球上により多くの大陸氷河が存在していた時代。今でこそ大陸氷河は全陸地の10%を占めるだけだが(南極とグリーンランド内陸部)、2万年前は北欧やカナダを含む30%の陸地に大陸氷河が及んでいた。これだけの氷が陸上にあるということは海水の量が減り、海退期となる。海面は今より100~120mほど低かったという説がある。

逆の言い方をすれば、海抜0mの土地が当時は標高120mの高所にあったということ。標高が上がれば勾配も急になり、河川が土地を削る力も強くなる。山地を深く侵食することになるが、河川が削る谷はその断面の形状から「V字谷」と呼ばれる。現在は大陸氷河の多くは溶け、海水面はもとの高さに回復しているため、関東「平野」であるが、当時は山地であり、多くのV字谷が刻まれていたと考えていいだろう。サは「V字谷」。

なお、「U字谷」もその断面の形状に由来する名称であるが、こちらは氷河の侵食による。フィヨルドはU次谷が沈降(沈水)した地形。細長い谷に海水が侵入してできた狭長な入江。すでに述べたように、寒冷期(最終氷期)の大陸氷河は北欧やカナダを覆っていたのであって、アジアとくに日本には及んでいない。2万年前なので、日本は新石器時代か縄文時代かな。人々が普通に暮らしていた時代で、もちろん氷に覆われていたわけではないね。少なくとも日本の平野部に氷河地形はない(気温が低い山頂部には一部にみられるが)。

[問5]西側2キロの箇所で、海岸線が大きく陸地側に食い込んでいる。侵食されているのだろう。1が正解。

2;西1キロの地点に注目。「15年後」と「20年後」の線の間は比較的広く、侵食速度が速い。「20年後」と「24年後」の間はそれより狭く、さらに「24年後」と「33年後」の海岸線にほとんど変化はなく、11年間かけて侵食が進まないことが予想されている。

3;ちょっとわかりにくい図かな?色を塗ってみたらいいと思うよ。例えば、わかりやすいところで実線(33年後)を境に、図3で上方(南側だね)に海が広がっているのでここを青で塗って、そして下方(北側だね)は陸地であるので黄色で塗ってみようか。人工物である「突堤」は赤く塗る。どうだろうか。突堤の東側に土砂が堆積している(というか、堆積すると予想されている)のが分かるかな。実は「沿岸流」で重要ワードでこれは必ず知っておくこと。海岸線に並行する海水の流れであり、海岸線に垂直の方から押し寄せる「波」とセットで覚えておくといい。波のように沿岸流も土砂を運ぶわけだ。突堤の東側に砂が堆積しているということは、こちらの方向から沿岸流が流れているということ。図の左の外側から沿岸流が流れ、土砂をこの地域へと運んでいる。それが突堤によって防がれ、その手前に堆積している。写真をみるとわかるんだが、突堤のすぐ西に掘り込み式の港がみられ、この突堤はそれを守るものになっている。突堤がなければ土砂が港湾に流れ込み、港の施設は使えなくなってしまう。突堤を建設することで土砂を止めている。

4;これがよくわからないんだが、すでに上でも何度となく言葉を出しているように「堆積」だよね、土砂の。「埋め立て」は土木工事によるものであり、土砂を持って、さらにコンクリートで護岸工事をする。埋め立て工事によって造成された土地は日本国中にたくさんあり、その多くは港になっている。埋め立てに対する言葉は「掘り込み」。遠浅の砂浜海岸で陸地を内陸側に掘り込むことで水深を確保し高い波の流入を防ぐ。写真中に掘り込み港が確認できるね。なお、今年は本試験の方でも苫小牧の掘り込み港が取り上げられているので、そちらも見ておこう。

[問6]これは4が違うね。図の右上の方に浜堤がたくさんあるが、ここは完全に水没している。そもそも浜堤とはさほど高い地形ではない。「微高地」といったイメージ。波によって土砂が運ばれ、わずかに盛り上がった土地。これ、河川沿いの「自然堤防」と全く同じものと思っていいよ。ちょっとだけ盛り上がっているので、洪水に対する備えとしてこの上に家屋をつくることがある。しかしそれは「堤防」ではないので、水自体は自然堤防(そして浜堤)を乗り越え、背後の地形へと流れ込む。小規模な洪水ならば、浜堤や自然堤防の上に集落が立地するのは有効なことだが、このような大規模な津波ならば全域が深く浸水し、この「微高地」の意味はないね。

<第2問>

[問1](ア)について。「欧米の先進国」なのでアメリカ合衆国やドイツを見ればいい。こちらも減少しているね。日本と同じ傾向。先進国は1人当たりGNIが高く賃金が高い。労働集約型の機械工業は、発展途上国に進出。

(イ)について。「現地生産」は現地での販売を目的として工場が進出すること。低賃金を求め発展途上国に工場が進出することとは性格が違うので注意してね。

海外への工場進出には次の2パターンがある。

1)1人当たりGNIの低い国への進出・・・安価な労働力を求めて。日本国内への逆輸入が目的。衣類や電気機械などの単価の安いものが中心だが、アメリカ合衆国からメキシコ、日本からタイ、ドイツから東欧への工場進出など自動車工業にも当てはまる動き。

2)GNIが大きい国への進出・・・こちらが「現地生産」。市場規模の大きな国へと工場を進出させ、そこで現地の人向けの生産を行う。自動車が中心だと思っていいんじゃないかな。貿易摩擦解消のための日本からアメリカ合衆国への工場進出など。

ただ、問題のポイントはここじゃない。最大のカギは年代にある。記事Aと記事B、どちらかは1990年ごろ、どちらかは現在。どちらが古いネタで、どちらが新しいネタだろうか。

世界はグローバル化の流れにある。この追試験の第2問の問題は全部素晴らしいんだが、僕が感銘を受けた点として、この世界のグローバル化を徹底的に意識した内容になっている。世界はすでに一体化している。つまらない戦争などもうヤメにしようよ。昔は「遠交近攻」という言葉もあり、国境を直接接する他国は領土争いなど戦争の対象であり、そのため遠方の国と同盟を結ぶことが定石とされた。でも、もうそんな時代じゃないでしょ?ネットワークで瞬時に世界がつながる現代社会に地政学なんて考え方はナンセンスだと思っているし、そんな言葉は戦争を正当化したい人間の戯言だと思っている(そしてもちろん戦争には利権が絡む。誰かが得をするようにできているのだ)。むしろ、国際分業が製造業の点でも知識産業においても金融や経済においても当たり前の言葉となり、世界はすでに一つにまとまっている。強く貿易や経済、多国籍企業の活動によって結び付けられている国々が今さら武力衝突なんていう無益なことをするだろうか。僕はそれは強く否定されるべきことだと思うし、そういった選択肢を持ってはいけない。経済は世界を結びつけるものであり、そこには平和があるんだと僕は思うよ。

おっと、話が飛んでしまいました。国境なき貿易であるFTAこそ現代のキーワードだと僕は思うわけだ。記事Bが2000年代のものだろうね。

一方で記事Aは1990年ごろの記事になるのだが、ここのキーワードは「貿易摩擦」だよね。その解消のために現地生産が行われている。ここに至る時系列として、「1960年代:;高度経済成長」→「1970年代;オイルショック」→「1980年代;貿易摩擦」がある。1960年代の高度経済成長の時期に日本は工業化が進み、自動車の生産が拡大した。1970年代にオイルショックが起き、高度経済成長は頓挫。しかし原油不足を背景として逆に低燃費の日本車の人気は高まり、さらに生産台数が増える。1980年代には米国を抜き去り、世界最大の自動車生産国となった。同時に米国への輸出も急増したのだが、これにより「日本の輸出超、米国の輸入超」という貿易不均衡が生じた。これが「貿易摩擦」である。

米国内では日本企業へのバッシング(非難)が続き、一部では不買運動も。これを重大に見た日本の自動車メーカーは米国内に生産拠点を設け、現地での販売を目的とした生産を始めた。これが記事Aの内容であり、1990年ごろの世界経済の状況だね。ちょっと時代が古い。正解は2になる。

[問2]キが航空機。航空機産業の中心はアメリカ合衆国とフランス。とくにフランスに注目しよう。フランスのトゥールーズには航空機のEU共同工場があり、部品や製品の輸出入が多い。国際分業体制が確立している。

さらにカが衣類。僕らが着ている服のほとんどがメイド・イン・チャイナだね。中国の値が衣服において低いとは思えない。さらにベトナムやバングラデシュなど低賃金国が含まれている。とくにバングラデシュをチェックしておいてね。1人当たりGNIが極めて低いからこそ、輸出品目のほとんどが工業製品となる。この場合は工業製品はもちろん電気機械や自動車ではなく、衣類だね。技術水準は高くないので、軽工業が中心となる。

残ったクがテレビ。メキシコの値が多いが、アメリカ合衆国系の企業が進出しているのだろうか。東欧でも値が大きい。テレビは大きく、輸送が難しいので、近隣の低賃金国に工場が進出する傾向がある。

[問3]まず表をしっかり読解しよう。サとシが製造業と非製造業のいずれか。それぞれの割合を足すと100%になっているね。Dの2000年は、サが「73.3」、シが「26.7」で合計して100%になっている。

ここで考えるべきなのは「非製造業」とは何かということ。製造業が第2次産業なので、非製造業は第3次産業と考えていいんじゃないかな。「商業」であり、商社など貿易関係、銀行など金融関係かな。こうした産業は、1人当たりGNIが高い国で発達する。例えば、1人当たりGNIと第3次産業就業人口割合は比例するよね。欧米の先進国で高い。それに対し、製造業である第二次産業就業人口割合は(第2問問2のテレビの輸出国をみればわかると思う)東ヨーロッパやメキシコで高い。いずれも巨大な自由貿易圏(EUやUSMCA)の中の低賃金の国である。1人当たりGNIが10000ドル/人程度の新興工業国。

こういった問題でポイントになっているのはブラインドになっている国よりオープンになっている国。そう、シンガポールだね。この国の特徴を考えればいい。シンガポールは1人当たりGNIが高く(つまり高賃金)、GNIが小さい(人口が少ないので。国内市場が小さい)ため、製造業は発達しない。国内に工場はなく、製造業のメーカーがあったとしてもそこで実際に製造は行われず、研究開発がなされるのみ。国が小さいので、国内向けの生産(現地生産)も行われない。ただこういった1人当たりGNIの高い国において成り立つのは銀行などの金融業。そしてシンガポールは世界最大規模の港湾を有し貿易額が大きい。中継貿易が発達した商業国なのだ。第2次産業より第3次産業。

そう捉えてみると、2019年の段階でサとシには16.8と83.2という大きな違いがある。数値の低いサが第二次産業すなわち製造業、数値の高いシが非製造業を中心とした第三次産業となる。

ここでDとEについて考えてみよう。ベトナムは1人当たりGNIが低い国であり、安価な労働賃金を目的とした製造業が進出。第2問問2でもベトナムは衣服の輸出が多くなっているが、低賃金労働力によって衣服の縫製が行われているのだ。一方で、アメリカ合衆国は巨大なGNIを有する国であり、国内市場向けの製造業が発達。日本から自動車工場が多く進出しているね。これを現地生産という。ただし、アメリカ合衆国は同時に極めて1人当たりGNIが高い国でもある。この点はシンガポールと共通する。金融や貿易といった商業も発展しているし、国内の産業は第三次産業が中心。日本からも銀行や商社などがさかんにアメリカ合衆国合衆国内に拠点を置いているはずなのだ。2019年の値を参照し、Dは57.8でサ(製造業)が多く、Eは64.3でシ(非製造業)の方が多い。ベトナムをD、アメリカ合衆国をEと考え、2が正解。

[問4]第1次産業就業人口割合と1人当たりGNIは反比例するので、現在の第1次産業就業人口割合が「タ>チ>ツ」であるので、1人当たりGNIは「タ<チ<ツ」となる。最も経済レベルが低い発展途上国がタ、最も経済レベルの高い先進国がツとなる。チはその中間。新興工業国といった位置付けだろうか。

J~Lの判定。最もわかりやすいのはLかな。「3か国の中では最も早い時期から」とあり、「サービス化」とあるが、サービス業は第3次産業である。第3次産業産業就業人口割合と1人当たりGNIは比例するので、この国が最も1人当たりGNIが高い先進国であることがわかる。Lはツ。

そしてJとKを比較してみよう。どちらの方が1人当たりGNIが高いと思う?1980年代の段階では、Jが「製造業の拡大が経済成長を牽引」であり、この時期に第2次産業が発達したことがわかる。Kは「農林水産業」が中心で、これは第1次産業。経済成長(つまり1人当たりGNIが上昇すること)によって「産業構造の高度化」が進み、第1次産業→第2次産業→第3次産業と中心的な産業が変化していき、それに伴う所得水準も向上する。1人当たりGNIはJの方がKより高いとみていいかな。Jがイ、Kがアとなる。

なお近年の動きもおもしろく、Jについてはすでに賃金水準が高くなっている(1人当たりGNIが高くなている)ため、安価な労働力を求め外国へと工場が移転している。その工場を受け入れる側の国がK。こちらは賃金水準が低い。つまり1人当たりGNIが低い。

[問5]どうだろう?一つだけ「仲間はずれ」の選択肢はないかな。グローバル化が進む、国境のない世界が実現されている。世界が一つの「経済」と「情報」で結ばれ、経済格差などの問題は顕在化することもあるだろうが、しかし戦争のない世界はすでに訪れているのではないだろうか。経済が世界を結びつけている。

選択肢1、2、4はいずれも世界各国の経済的な交流が活発化していることを述べているのに対し、選択肢3だけは色合いが違う。「経済連携協定を結んでいない」だって?世界は一体化し、そのゴールは戦争のない世界だ。3が誤り。(完成)

[問6]これは曖昧だね。あまりいい問題とは思わない。aについては「研究所に転換」が気になる。これは間違いなくミの「技術革新の加速化」だね。「企業間ネットワーク」は関係ないんじゃないかな。登場しているのは「日本の大手電気メーカー○○」だけだし「企業間」も何もない。さらにいえば「ネットワーク」どころか「複数の工場」を一つにまとめてしまっているわけだからね。マは誤りでしょう。

さらにb。こちらは外国企業から委託を受けての生産。製品の研究と開発は外国企業が行い、(低賃金の)中国で組み立てているのでしょう。ブランド化にこだわるならば、本国の工場で生産を行うはず。例えばかつてドイツの自動車メーカーのベンツが南アフリカに工場を作って、大量の安いベンツ車を世界に輸出したが、かえってベンツのブランド力が落ちてしまい、販売不振になった。そのため現在は南アフリカの工場は縮小し、工場を国内回帰させているが、これにより価格は元に戻ってしまったが販売実績は回復したんだそうだ。そりゃそうだよね、ベンツに乗る人は自動車そのものの性能よりベンツのブランド性を愛する。「南アフリカのベンツ」なんて誰が乗りたい?よってPは誤りで、Qが正解。外国から委託された製品を製造するなrかで、技術も「盗もう」という気持ちは当然あるだろうね。「開発ができる環境」という言葉も文章には含まれている。

<第3問>

[問1]これは難問すぎるんじゃないですか。ニュージーランドに人口密度が低いってイメージあるかな?ニュージーランドは面積はほぼ日本と変わらないけれど、人口はわずか500万人で日本の20分の1ほど。日本の人口密度が約300人/km2なので、ニュージーランドの人口密度は15人/km2ぐらいになる。またアルジェリアという国を知っているだろうか。北アフリカの砂漠の国。アラブの原油産出国であり、アフリカの国としては比較的1人当たりGNIは高いけれど、決して「オイルマネーに潤う」という感じでもない。面積はアフリカ最大で、そのほとんどが砂漠なのだから、人口密度は低くなるだろう。

よって3と4のいずれかがアルジェリアとニュージーランドになる。でも、ここからが難しいよね。ある程度は勘に頼って解くしかないと思う。

ニュージーランドは先進国であるが、移民を受け入れており、その分だけ人口増加率が高くなってもおかしくないのだ。難しい。ただ、やはり先進国であるがゆえに、間違いなくある程度の高齢化が進んでおり、そういった国で人口増加率が高くなるはずがない。出生率が高くなろうが、移民の流入が多くなろうが、高齢者が多ければその分だけ亡くなる人は多くなる。死亡率が低いわけはないので(この後で日本や米国の死亡率の問題が登場しているね)、人口増加率がアルジェリアより高くなるとは考えにくいのだ。

そのアルジェリアは発展途上国であり、相対的に高齢者が少ない「若い国」である。こちらの国でこそ死亡率は低く、そして若年層が多いことから出生率も高いだろうから、人口増加率は高く算出されるはず。

全くわからないが、こう考えるしかないのだ。最後はカンに頼ってしまうけれど、3がアルジェリア、4がニュージーランドと判定して、答えは3とする。答え合わせをしたら、正解は3でした。ひとまず胸を撫で下ろしたけれど、やっぱり釈然としないなぁ。わからない。

[問2]日本は世界で最も死亡率の高い国の一つであることが君には理解できるだろうか。高齢化が進み、(言い方は悪いが)「死亡予備軍」が多い。人間の生物としての寿命の限界はせいぜい100年だろう。現在の日本の平均寿命は90歳に達しようとしている。最大の死亡原因は老衰である。Aが日本である。今の日本は人口減少社会であり、「出生マイナス死亡」の値は極めて大きい。

残った2つはどうだろうか。ここではCの「千人当たり死亡数」に注目。いわゆる死亡率のことだが、これは現在世界全体で0.01(1%、10‰)ほど。つまり、人間は100年に1回死ぬのだ。

これに対し、死亡率が0.02(2%、20‰)とはどういうことだろうか。100年に2回死ぬという計算になるが、2回死ぬ人はもちろんいないので「50年に1回死ぬ」ということになる。つまり「平均寿命が短い」のだ。

かつて発展途上国では栄養状態や医療、衛生環境の未整備などを原因として平均寿命が極端に短かった。50歳に達しない国も多かった。そのため、死亡率がほぼ2%で推移していた。

しかし、現在は世界全体で栄養状態は改善され、医療が発展、衛生環境も整備され、乳児死亡率が低下するなど、若いうちに死ぬ人は減った。長命化が進み、平均寿命も60~70歳ほどに達し、先進国と大きな違いはなくなってきた。さらにいえば、そもそも(「死亡予備軍」である)高齢者が相対的に少ないので人口当たりの死亡者も少ない。例えば、現在の死亡率が最も高いグループはブラジルなどの新興工業国であり(経済成長に伴う社会の成熟により、今まさに平均寿命が延びている国々)、またアフリカ諸国の方が日本より死亡率が高い(尤も、前述のように日本は世界でもとくに死亡率が高い国なのだが)。Cが1人当たりGNIが低いフィリピン。

ア~ウについては、上記のことを頭に入れながら、人口増加率(出生率の高さ)と1人当たりGNIの高低を対応させて考えればいいだろう。アが1人当たりGNIが低く出生率が高いフィリピン、アメリカ合衆国と日本はいずれも1人当たりGNIが高い国であるが、移民の流入による(彼らは貧困層でもあり、出生率が高いのだ)人口増加がみられるアメリカ合衆国で比較的0~14歳の割合が高くイ、少子高齢化の日本がウ。

[問3]まずこのグラフが実数であることを確認。現在の世界人口が70億人。2025年の値で1が35億人、2が30億人、3が10億人、4が2億人であり、合計77億人。2000年以降の地球においては年間に人口は1億人ずつ増えており、2025年ならばこのぐらいの数字になっているだろうか。

さらに具体的に。そもそも発展途上国とは何か。1人当たりGNIが低い国だね。中国が14億人、インドも14億人。これだけで28億人。一方で先進国で人口が多いのはアメリカ合衆国ぐらい。3.5億人。グラフの1と2の組み合わせが発展途上国、3と4の組み合わせが先進国なんじゃないか。1と2を合計すると65億人。現状で中国14億人、インド14億人、東南アジア6億人(シンガポールは先進国だが500万人しかいない)、アフリカ13億人と、これだけで50億人近い。南米や西アジアも含め、さらにアフリカの人口増加率が高いことを考えれば、2025年に発展途上国全体の人口が65億人に達することは十分に想像できるだろう。

よって先進国の都市人口は3と4のいずれかに絞られる。日本を例に考えればいいが、先進国は都市人口の方が農村人口より圧倒的に多い。(所得水準の高い)第三次産業の割合が高く、彼らの多くが都市住民なのだ。また日本や欧州では農村の過疎化も進んでいる。人口はわずかだろう。1が先進国の都市人口、2が農村人口。

なお、急増している1が発展途上国の都市人口、2が農村人口。

[問4]

発展途上国(1人当たりGNIが低い国。中国やインド)は全体として人口増加率が高く、また農村から都市への人口流動も顕著であるので爆発的な人口増加をみせる都市も多い。ペキンやムンバイなどが含まれるEが人口増加。ドバイが含まれているのも興味深い。

都市は「商業」の拠点。例えば日本国内でも仙台や福岡などの地方中枢都市は製造業はとくにみられず、物流や金融など経済機能の集積地となることで商業が発展。aは「金融業」。

なお、原則として金融業が集積するのは、経済レベル(1人当たりGNI)の高い先進国の都市で、ニューヨークや東京、ロンドンなど。まさに世界都市である。しかし、近年は発展途上国でありながらシャンハイの証券取引所の規模が東京を逆転した。全体としては1人当たりGNIが低い中国だが(10000ドル/人程度。日本は40000ドル/人)、遠海部の都市については経済レベルが高くなっているのだろう。今やシャンハイも世界都市の一つとして世界金融の中心地の一つとして成長している。

[問5]メッシュマップを用いた問題。このメッシュマップについては、白い部分はおそらくそもそも世帯がほとんど存在しないのだろう。山間部や農村などの過疎地域。

まずは北部に注目する。世界数は中心に集まっており、この位置に都市があることがわかるが、カではその人口集積地から離れた場所にも(低位ではあるが)世帯が分散している。いわゆる過疎地域にもそれなりの人々が住んでいるということで、これについては「高齢者夫婦のみ世帯」と考えていいのではないか。若年層の流出により高齢者のみ取り残された限界集落をイメージする。

さらに北部に注目。キとクを比較した場合、クの方が狭いエリアに高位が集中する傾向がある。ここに都市があるとして、都心部のみに集まっているのだ。地価が高いところは敷地面積が狭く、建物は高層化(あるいは地下)、家賃は高くなる。延べ床面積も十分ではないだろう。集合住宅とくにワンルームマンションを想像すればいいだろう。こういった部屋に住むのは単身者だね。結婚して家族を持つ前の若者だと思う。クが20~29歳の単身者世帯。

[問6]人口ピラミッドで単位は%(割合)。実数はわからない。

文章から読んでいこう。簡単に年代(というか新旧順)を特定できると思う。最も早い段階の1975年がシではないかな。ニュータウンが作られ、若い夫婦が多く入居した。彼らは同じ時期に子どもを設け、小学校が一気に増えた。

逆に今のニュータウンを示しているのはスじゃないかな。40年後の2015年。当時30歳ほどだった入居者が70歳の高齢者となり「オールドタウン」化した。住宅の老朽化は当然進んでいるし、今後はバリアフリー化も含めたリフォームが必要になるだろうね。

中間の1995年がシになる。ニュータウン入居時に子どもだった世代、あるいはこのニュータウンで生まれた世代が青年の年齢に達し、この街を出ていく。新生児の数は少なく、小学生の数は減少。

なるほど、よく読んだら「学校」についての記述があるね。これに従って考えた方がわかりやすかったかな。シでは「学校の新設・増設」、サでは「学校の統廃合」、スでは「学校の跡地」だね。学校の「一生」というものが垣間見える。

人口ピラミッドの新旧順も難しくないんじゃないかな。特定の世代に偏っているKが1975年。30~34歳がボリュームゾーン。そこから20年後はL。今度は50~54歳がボリュームゾーン。0~5歳が極めて少なく、出生率が低下しているのが分かる。結婚・出産適齢期の25歳以上の人口が急減している。

現在がJ。今度は70~74歳がボリュームゾーン。子どもはさらに割合低下。おそらくこのニュータウン全体の人口も減っているのかもしれない。過疎化は農村だけの言葉ではなく、今や大都市圏内部にも及んでいる。

<第4問>

[問1]最も高緯度にあるので、最も寒い2でいいと思う。冬の気温が比較的高い(1や4より高い)のは海洋の影響だろう。西ヨーロッパの沿岸部は暖流の影響で冬も温暖。

[問2]アは「溶食」でカルスト地形。イタリアの隣国のZ。イはフィヨルド。かつて大陸氷河に覆われていた北ヨーロッパでX。ウは「果樹」なので温暖な南ヨーロッパと言いたいところだが、もう選択肢がYしかないね。ただ、このような比較的緯度の高い地域でもブドウの栽培は可能。ヨーロッパのブドウ栽培の北限はパリ盆地(Cがパリ)。Yもギリギリだけどブドウの栽培範囲にはなりそうだね。

[問3]Kが人口密度。人口密度は「人口÷面積」で面積に反比例。Kでは東部の狭い国で値が高いね。Lは第1次産業就業人口割合。第1次産業就業人口割合は1人当たりGNIに反比例。1人当たりGNIが低い東ヨーロッパで値が高くなっている。

[問4]PとQをザッと見渡して、何が違うのだろう?Qでは圧倒的にカの割合が高くなっている。これはヒントになるんだろうな。

カとキは「国内」と「EU圏外」。PとQは「旅客」と「貨物」のどちらか。いずれも航空交通か。う~ん、ちょっと考えてしまうな。

ここでヒントになりやすい国は狭い国。国土が狭かったり、主要都市が少ない(つまり空港が少な意)と、国内の航空便は少なくなるよね。っていうか、むしろゼロだと思う。Pではオランダやベルギーなどの小さい国に注目してみようか。他の面積の大きな国では白いキが多少は含まれているのに、オランダやベルギーでは皆無となっている。とりあえずキを「国内」とみていいんじゃないかな。もう片方のカは「EU圏外」となる。

そうなると、Eは主に「EU圏外」向けの航空輸送になるわけだが、これってどうなんだろう。旅客って意外に近距離でも航空機を利用する場合ってあると思う。日本国内でも東京~大阪間など。フランスは日本より広い国であるし、北部と南部とで飛行機を使うってことは十分に考えられる。だから、旅客において「国内」が極端に少なく、ほとんど「EU圏外」ってことはないと思うんだわ。Qは「貨物」なんじゃないか。

そう考えると、なるほど!という国がみつかる。それがオランダ。小国ながら、世界的な商業国家として知られ、人口わずか1500万人程度でありながら、貿易額は世界トップ10に入る。GNIに対する輸出額・輸入額の割合が高く(輸出依存度、輸入依存度)、60%という高い値(日本はこれが10%程度なんですよ)。鎖国をしていても日本と交易をした国だからね。彼らがいかに歴史的に商業に特化してきたかがわかる。海運交通の面ではヨーロッパ最大のコンテナ取扱量を誇るユーロポートを有している。

今回は船舶ではなく航空機の話だけれど、似た傾向はあると思う。世界へと開かれた商業国家であり、EU圏内という「内側」より、アジアや米国を含めた「外側」へと盛んに貿易がなされている。オランダにおいてとくに値が高くなっているカが世界全体すなわち「EU圏外」だろうね。

あ、もう一つ決定的な空港があるじゃないか!今気づいた。これ、ちょっとわかりにくいかもしれないけれど、ドイツに3つ空港あるじゃない?その中で最も西側にある空港、これフランクフルト。本試験にもフランクフルトは登場している。ヨーロッパのハブ空港として整備され、大型の航空機の便数が極めて多い。ハブ空港ってわかるよね。その地域の拠点となる空港であり、旅客はここで大型機に乗り換え大陸を渡るトランジット客の多い空港になるし、貨物も世界中から集まり、あるいは世界中へ向けて、この空港を経由して運ばれる。EUの玄関口となる空港なのだ。Pでは値はさほど大きくないけど、Qでは全空港中最大の大きさになっているね。そしてこの空港でとくにPもQも

カの値が高くなっている(とくにQのフランクフルトはほぼ全部がカだ)。この空港がヨーロッパ最大のハブ空港として航空交通の主導的位置を占めているならば、世界とEUとを結ぶ玄関口こそ、この空港なのだ。フランクフルトで割合の高いカが「EU圏外」なのは確実でしょう。

さらに、フランクフルトのすぐ横にあって、国が小さすぎるので枠外から線が引っ張ってある円があるでしょ?これ、ルクセンブルクなんじゃないかな。人口は極めて小さい。だからPが旅客だとするとルクセンブルク空港の利用者が少ない(というか、Pの図ではこの空港の値は示されていないね)のは納得するし、ここである程度の値の大きさがあるとすれば、それは旅客では絶対ない。貨物だと思う。Pが旅客、Qが貨物は決定的でしょう。

問5 Sはケルト系。アイルランドなどで使用されている。

Uはバスク。周辺言語との関係性が全くみられない。ザビエルがバスク人として有名。

Tはアジア系。ウラル系とも。モンゴル人の侵略によって定着した。

サ~スでわかりやすいのはスかな。ユーラシア大陸中央部だからモンゴル発祥ってことだね。これがT。

さらにシも簡単。孤立言語でありUに該当。

サは消去法でS。

問6

選択肢から眺めていく。政策は地理では出題の対象になりにくいので、政策に関する内容の3は正文でしょう(つまり答えではない)。さらに4についてもとくに否定するべき部分はないので正文とみていいだろう。

怪しいのは2。工場の跡地が森林になるって、そんなことある?図で確認。1980年の褐炭加工場や化学工場は、2015年には「計画中の事業所団地」の中に含まれ、森林は違うね。森林になっているのはかつての「ボタ山」である。2が誤り。

1も確認。これは正文だね。ボタ山だった森林は、自然保護地区の一部となっている。

<第5問>

[問1]文章から見ていこう。

1は怪しい。左岸と右岸を入れ替えれば誤り選択肢となる。2も完全に「シロ」というわけではないが、1に比べれば比較対象が曖昧で、誤り選択肢にはしにくいんじゃないかな。3も怪しい。等高線を判定することが求められる。4はどうかな。これは雨温図を見ればいい。降水量を見て、夏に多雨ならオッケイでしょ。

では1を確認しようか。右岸や左岸は、上流側から下流側を見ての左右なので、左岸は東側、右岸は西側。図から判定して、左岸の方が流域は広そうだ。

さらに3。図2を参照。あ、これは等高線じゃなくて、河川の勾配が直接示された図だね。これを見る限り本流が最もなだらかで(とはいっても山間部を通っているので、日本の他の川と比べたらかなり勾配は急な方だと思うよ)、支流の方が急。これが誤りだね。

[問2]先に選択肢の文章を読んで、ある程度見当をつけてしまう。

1はどうかな。ちょっとおかしいと思う。傾斜が小さな地域にこそ人は住むんじゃないかな。

2はなるほど、と思う。傾斜が大きい地域は人口が少ない過疎地域。学校の数は少なく、その分だけ学校1つ当たりの学区は広くなるんじゃない?

3は図を直接比較してみよう。人口及び児童数は西側の多い。

4は違うでしょ?やはり人口が多い地域には密集し、過疎地域には点在する程度。これは2が正解だね。

[問3]こちらも選択肢を先に。怪しいのは3。「比較の構造」がはっきりしている。鼎駅と飯田駅の標高を比べよう。

図を参照。なるほど、「崖」があるわけか。これを挟んで北側に飯田駅、南側に鼎駅。さて、これってどっちが高いんだろう。最初の図1を見ると、日本列島の太平洋側なので、全体としては北で高く南で低い。これが果たしてこの地域にも当てはまるかどうかなんだが、僕は「飯田城跡」付近の地形に注目した。飯田城のすぐ北に、崖が細長く西北西から東南東に伸びているところがあるよね。これ、どうも谷に見えるんだがどうだろう。この箇所に小さな川が流れていて、土地が削られ谷ができ、その谷の両側が崖となっている。飯田城跡はこの谷や崖より一段高いところにあり、周囲への「にらみ」を効かせるには絶好の位置だよね。中世の城ってこういうところにつくられたんじゃない?

南側の方が高いとすると飯田城は一段低いところに作られているわけで、これはちょっとおかしい。水攻めでもされたら一発でやられてしまう。北が高く、南が低いと考えた方がいろいろと辻褄が合うね。

[問4]これ、難しいな。4が答えなのかな。中央分離帯があると通行が遮断されてしまって、逃げようとする際の障害になり得る。これ、わからないや。おそらく4が正解だとは思うんだが、、、

他は通行を自由かつスムーズにして逃げやすい形になっているし、2については避難場所になる。

で、、、答えを確かめたんですが、えっ!?答えは1だって???いや、これは全くわからないです。中央分離帯で一般の通行の際には便利なものだけど、基本的に移動を遮断するものじゃないですか。これ、火災対策になるの???全くわかりません。ゴメンなさいです。

[問5]これは急に難しいな。リンゴの生産県って限られている(っていうか、ほとんど青森)なので、出荷量1位の県が圧倒的シェアを占めている1と3がリンゴなんじゃないかな。また青森は東京に近く、名古屋に遠い。一方で長野は東京と名古屋の間にある。東京市場でこそ青森リンゴの出荷が主となり、長野の割合がそれなりに高くなるのは名古屋の市場なんじゃないか。

以上よりJがリンゴ、Kがキュウリ、カが名古屋、キが東京と判定したのだが違うかな?間違っていたらゴメンなさい。これが限界です、、、

2と4を比べてみても4が東京っぽいんだよなぁ。実数での出荷額を考えた場合、人口が大きい東京の方が巨大な市場になるよね。そうなると2のように、1つの県だけが突出するってことあるかなぁ(1月の出荷額1位の県の値は6%もある)。全体の規模が大きいので、一つ一つの県の値は小さくなるはず。東京は4っていうか、キで当たっているんじゃないかな。

というわけで東京のリンゴは3。

[問6]グラフは森林資源量。これ、単位は立方メートルで「樹木の幹の体積」を示している。つまり樹木が増加しているっていうこと。その原因として「伐採量の減少」があるのだが、では、さらにその理由って何だろう?たしかに「環境意識の高まり」って正しそうなんだけど、その後の「規制」や「制限」ってどうなんだろう?むしろ次々と伐採して、新しい樹木を植林した方が環境的には良くないかな?ここは長く日本の社会問題として挙げられている「高齢化と後継者不足」をオーソドックスに挙げたらいいと思うよ。fが該当。

さらに活用案の方。「持続的」って言葉にピンとくるよね。「持続的」は英語の「サスティナブル」の直訳だけど、意味的には「現在の人々の欲求(要求・利益)を損なうことなく、未来の人々の欲求(要求・利益)を満たすこと」。未来の自然保護なもちろん大事であり、しかしそこで今の我々の生活を犠牲にしてはいけない。我々も、子孫たちも、等しく豊かな暮らしを送る。

Xは樹木を伐採し、そして植林することで、樹木資源を有効に利用するってことだね。一方でYは森林を伐採した跡地はソーラーパネルになるのだから森林の再生はない。正しいのはXだね。3が正解。(完成)